テスラ車はどこの国が生産国?テスラ社の由来や何がすごいのか調査!

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テスラって車はどこの国が生産国?テスラ社の由来も調査!
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今回はテスラ車はどこの国が生産国?テスラ社の由来や何がすごいのか調査してみます!

「テスラ」という名の自動車メーカーは知っていますでしょうか?

車が好きな方であれば、今話題の「テスラ」という自動車メーカーについて詳しくご存知かもしれません。

しかし、聞いたことがない方、聞いたことがあるけど、よくわからないという方が多いのではないでしょうか。

車が好きで、テスラのこれからについて気になっている方もいるかもしれません。

そんな方々の為に、今回はテスラ車はどこの国が生産国?テスラ社の由来や何がすごいのか調査していきます!

 

テスラって車はどこの国が生産国?

まずは生産国とテスラ社の特徴についてご紹介します☆

 

テスラの生産国は

昨今の環境問題に対する意識の高まりから、クリーンエネルギーで走る自動車への需要が近年拡大しています。

その中でテスラ社とはアメリカの自動車メーカーになります。

電気自動車やテクノロジーに特化した企業となりまして、世界のトヨタから「世界一の時価総額自動車メーカー」の座を奪取して、まさに飛ぶ鳥落とす勢いになっております。

テスラ車自体は、アメリカのカリフォルニアにある工場と、上海のGigafactoryで生産されていて、アメリカのシリコンバレーを拠点としています。

テスラの快進撃は続きますが、今まで損失を出し続けてきた経緯もあるので、専門家の中にも現在の快進撃を「過大評価」と見なしていて、今後も快進撃を継続出来るのだろうか?と分析されてもいます。

そんな革新的な企業である「テスラ」の現況について、さらに詳しくお伝えしていきます。

 

現在のテスラ社は

米EVメーカーのテスラは、カリフォルニア州パロアルトに本社を置いて、クリーンエネルギーや電動輸送機器の関連企業にもなっております。

テスラ社の現在の製品には、電気自動車やバッテリーの電動輸送機器、ソーラー関係、およびその他の関連製品とサービスが含まれております。

EV生産に関しては、2019年に新設した上海の新工場で軌道に乗り、2020年の生産台数は50万台を超えて、記録的な数字を叩き出しました。

12月通期の売上高は315億3,600万ドル(前年比28%増/約3兆 3,131億円)、最終損益は7億2,100万ドル(約757億5,477万円)と、2010年の上場後初めて、通期ベースの最終損益で黒字を達成しました。

株価は2020年1月初旬から7倍以上値上がりし、12月には700ドル(約7万3,544円)を突破しました。

さらに2021年の2月には、872ドル(約9万1,615円)に高騰し、8倍の時価総額で、8,270億ドル台(約86兆8,899億円)まで膨れ上がりました。

2021年は、ベルリンとテキサスで建設中の工場も稼働して、100万台の生産台数と、世界販売台数5割増を目指します。

また、計画としてインド市場への進出など、さらなる市場拡大に挑んでいます。

さらには2021年8月19日、人型ロボットの開発に参入すると発表して、さらに近未来に突き進んでいます。

 

テスラ社の由来や何がすごいのか調査!

どのようにテスラ社が作られたのか?その歴史を紐解いていきます。

 

テスラ社の由来は?

2003年7月にテスラモーターズとして、マーティン・エバーハードとマーク・ターペニングによって設立された同社の社名の由来は、発明王エジソンのライバルと言われ、発明家・電気技師であったニコラ・テスラ氏の名前が由来となっております。

創業期に資金の大半を提供して、2008年よりCEOを務めるイーロン・マスクによると、テスラの目的は、電気自動車や太陽光発電によって得られる持続可能な輸送とエネルギーへの移行を促進することにあるといいます。

元々の社名は「ファラデー」とイーロン・マスクCEOは考えていましたが、その「ファラデー」は、後に別の人物が創業しています。

その後社名を「テスラモーターズ」から「テスラ」と2017年2月1日に変更しました。

太陽光発電事業を手がける米ソーラーシティの買収を、2016年11月に完了させたため、交通やエネルギーの企業として、事業が拡大している実態を社名に反映させています。

 

テスラ社の歴史は?

 

テスラ社は歴史ある他社メーカーと較べて、皆さんが思っているよりも自動車メーカーとしての歴史は長くありません。

2008年、イギリスのスポールカーメーカー「ロータス・カーズ」の車体にテスラが開発・製造したEVシステムを搭載した、「テスラ・ロードスター」が初めてリリースをした車になります。

このテスラ・ロードスターは発売前からも非常に注目度が高く、高価格帯ながらも注文が殺到しておりました。

また2012年に第2弾として、電気自動車としてゼロから開発したテスラ渾身の車種「テスラ・モデルS」はロードスターと異なり、セダンタイプとなっています。

0-100mでの加速時間が2,7秒で、家庭用コンセントからの充電が出来て、最高航続距離は613kmという触れ込みで登場し、世界中を驚かせました。

その後、2012年には「テスラ・モデルX」というクロスオ-バーSUVタイプが発表され、2015年から正式にリリース開始されました。

2016年になると、テスラ・モデル3」というロードスターより低価格のセダンタイプ「が販売開始されました。

 

何がすごいのか?

テスラ車というのは、電気自動車という仕様で自動車業界に革命を起こしていますが、他も他社とは一線を画しています。

まずテスラは自動運転を備えた電気自動車を製造販売となっております。

そして製造面でも、ほぼすべての自動車メーカーが車両製造を基本とするなか、テスラは製造以外も自社で網羅しようと取り組んでいます。

自動車メーカーでありながら、自ら燃料も確保して、近い将来は太陽電池を装備し、全て自社でまかなえるように考えられております。

もう1つのテスラの特徴は、その販売形態です。

テスラで車を買いたい場合は、まずWebサイトから注文して、納車は直営であるTeslaストアか、直営の充電ステーションで受け取ります。

近くにテスラストアがない場合は、自宅まで配送するホームデリバリーも選べます。

カーディーラーを設けず全て自己完結するこの形が、新しいスタイルとして定着してくるかもしれませんね。

 

今後のテスラ社は?

ロイター通信が昨年12月29日、11月上旬に米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)が表明した、自らの保有するテスラ株の約10%分の売却手続きが完了したと報じました。

ストックオプション(新株予約権)を行使する為に、加算された納税義務などを果たす為に、売却額は計160億ドル(約1兆8000億円)超に達したそうです。

当初は納税する為に株式を売るかどうかの判断を、ツイッター上で「民意」に委ねると説明していましたが、後にマスク氏は2022年に失効することになっているストックオプションを行使するために、必要な株式売却だったと話しています。

マスク氏はテスラの株価上昇によって21年に「世界一の金持ち」になりましたが、一部の米議員からは資産規模に応じた税金を負担していないとの批判を浴びています。

マスク氏は21年の納税額が110億ドルを超え、単年の個人納税額として米国で過去最大になると反論していますが、今後宇宙展開にシフトしていくために、テスラ社は売却してしまうのか?今後の動きが気になりますね。

 

まとめ

2020年はテスラにとって、素晴らしい年となりましたが、前述の通り今後を懸念する見方もあります。

議論の焦点は、温室効果ガスの排出権(Regulatory Credits)販売への依存をめぐる「利益の質」になります。

温室効果ガスの排出権とは、温室効果ガスの排出量・吸収量を各国がクレジットとして認証し、企業は予め定められた温室効果ガスの排出枠内で、余った分を他社に販売できる制度です。

過去数年この温室効果ガスの排出権を、ライバルであるゼネラル・モーターズ(GM)などに販売することで、巨額の利益を得てきました。

その利益は、2020年時点で総額16億ドル(約1,680億7,295万円)もあって、純利益をはるかに上回る7億2,100万ドル(約757億3,787万円)となっております。

このような事実から「実際は排出権販売による収入がなければ、純損失を計上していたことになる」と専門家も指摘しています。

ただ、株式ベースの報酬等の項目を除外した2020年の調整後純利益報告になると、排出権販売による収益を差し引いたとしても、自動車事業の粗利益は54億ドル(約5,672億5,192万円)もあった点についても着目されていて、28億ドル(約2940億9531万円)、前年から158%も純現金収支が増加したことを考慮すると、2018年の資金不足で危機だった状況からは、間違いなく回復したことになります。

これに対し、「もちろん排出権販売による収入は、もちろん一時的に割合が高くなる可能性がある」と、最高財務責任者のザックリー・カークホーンソ氏も認めています。

一方、「長期的に見れば、排出権販売は事業の重要な収入源ではなく、それに依存して事業を計画することはあり得ない」と反論しました。

このような論争を「聖戦(果てしのない論戦)」とジーン・ミュンスター氏(米ベンチャーキャピタル企業Loup Venturesパートナー)が提唱して、「テスラ社の経済的成功を測る最良のバロメーターは、自動車の粗利益率だけで、排出権販売を差し引いた部分に着目する事」と見解を述べています。

自動運転技術に関しては不透明な部分もあるが、マスク氏は依然前向きな姿勢を崩さず、今後も開発を進めていくものと思われます。

自動運転技術を確立した際は株価高騰もすさまじく、その技術をライセンス化する計画なども持ち上がっています。

自動車メーカーでありながら、今後はソフトウェア・ファーストなテック企業へと変貌を遂げていく可能性もあります。

数年後、GAFAMに「テスラ」が加わる可能性も否定できないのではないでしょうか?

今後も多角的に展開するテスラ社を追いかけていきます。

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